病気やケガをしたとき、わたしたちは病院やクリニックなどの医療機関を受診します。
その際には「医療費」がかかります。
治験も同様に一部の医療費は自己負担となりますが、治験協力費/負担軽減費で賄えることが多いです。
では治験ではどのような医療費がかかるのでしょう？
医療費の基本とともに説明していきます。
医療費と医療保険について
まずはわたしたちが病院や薬局で支払う医療費と、医療保険について触れていきます。
医療費とは
医療費とは、わたしたちが医療機関や調剤薬局などで診察・検査・投薬・治療など、必要な医療を受けたときにかかる費用です。
診療にも種類があり、健康保険が使える「保険診療」と使えない「自由診療」があります。
通常わたしたちが病気やケガで利用する際は健康保険証を提示しますよね。
つまり、その時わたしたちは保険診療を受けているのです。
医療保険とは
保険診療において、わたしたちの医療費は普段支払っている額より実際はもっと多くかかっています。
この負担を減らす目的で設けられているのが健康保険などの医療保険制度です。
医療保険に加入することで、わたしたちはこの医療費を全額負担しなくても済んでいます。
医療保険で負担される額
患者さんが負担する医療費の割合は原則的にはかかった医療費の３割です。
ただし、
- 義務教育就学前のお子さん：2割
- 70歳以上75歳未満の被保険者：所得に応じて2割または3割
- 75歳以上の後期高齢者医療制度の被保険者：所得に応じて1割または3割
と設定されています。
子どもの医療費については、市区町村によって「自治体が〇歳まで負担します」など個別に公的な負担をしている自治体もあります。
高額に医療費がかかった場合の特例
医療保険制度によってわたしたちは医療費の一部を負担するだけで済んでいます。
とはいえ、病気やケガの具合によっては、自己負担をしなければならない医療費の額がかなり高額になってしまうケースも。
そこで高額な医療費の負荷を軽減する制度があります。
医療費の自己負担が過分な負荷とならないよう、医療保険には医療費の自己負担分に対して一定の上限を設けています。
これが高額療養費制度（こうがくりょうようひせいど）です。
💡どんな時に使えるの？
- 医療機関や薬局での自己負担額がひと月に一定の金額を超えた場合に適用されます。
- 超えた金額は医療保険から支給されます。
- いくら以上の自己負担だと支給されるかは、年齢や所得によって異なります。
💡さらに知っておきたい高額医療・高額介護合算療養費制度
- 同一世帯で同じ医療保険に加入している人については、1年単位の制度があります。
- 8月1日～7月31日にかかった医療保険・介護保険の自己負担額を計算しておきましょう。
- これが一定の基準額を超えた場合、超えた金額が支給されます。
診療報酬制度について
保険診療にかかる医療費については「診療報酬制度」によって算定方法が決められています。
わたしたちが病院などで受けた医療に対し、病院側は提供した医療サービスの対価として「診療報酬」を受け取ります。
病院のお会計でもらう領収書と一緒に「診療明細書」という紙がついてきますが、これに病院で受けた医療サービスの内容が記載されているのです。
診療報酬は点数で記載されています。
1点＝10円で計算し、10円未満は切り捨てされます。
診療報酬はどうやって決まるの？
診療報酬には、初診料・再診料などの診療の基本となる報酬や、かかった医療技術・医療サービスが含まれます。
検査をすれば検査にかかる点数が加算され、レントゲンなどを撮影すればその分の点数が加算されます。
診療報酬として算定されるそれぞれの点数は2年ごとに改定されます。
それぞれの点数の改定が必要かどうかは、中央社会保険医療協議会（中医協）という機関で審議されます。
これは厚生労働省が設置しており、よく吟味されたうえで最終的に厚生労働大臣が定めます。
診療内容が同様で同じ点数が付けば、どこの医療機関でもかかる費用は変わりません。
診療報酬を払うしくみ
医療保険の被保険者であるわたしたちは診療報酬の自己負担分のみを支払っています。
では残りの診療報酬は誰が支払っているのでしょう？
それは医療保険の保険者＝あなたが加入している健康保険組合や国民健康保険から支払われています。
医療機関では医療の提供後、まずは被保険者（患者さん）から医療費の一部を患者負担額として直接支払いを受けます。
その後保険者から診療報酬が医療機関に支払われるのですが、その支払いにも手続きがあります。
医療機関は患者さん負担分以外の診療報酬の請求を「審査支払機関」という組織に提出します。
審査支払機関では、その内容に誤りや不適切なところがないかを審査します。
問題がないことが確認できると、医療機関は診療報酬の支払いを受けられるのです。
この診療報酬は月末にまとめて提出することが多いのですが、間違いがあると処理が結構大変です。
もし診療報酬明細書の計算間違いなどを見つけたら、早めに医療機関に連絡してあげてくださいね。
治験でかかる医療費
では、治験に参加した場合はどのような医療費がかかるのでしょうか？
治験の医療費に関しても、治験を依頼した製薬企業が負担する費用、患者さんが負担する費用の原則が定められています。
ここでは医療機関に通院する治験の基本的な費用を例としてご紹介します。
治験で負担してもらえる費用
治験で効果を検討する薬（治験薬）：
まず、治験では治験薬の費用はかかりません。
治験薬は治験を依頼した製薬企業などが提供します。
治験薬投薬中の検査費用：
治験中は何かと検査が多いものですが、治験薬を使っている間は検査や画像診断の費用がかかりません。
これは、治験薬投薬中の検査・画像診断の費用は治験を依頼した製薬企業が負担することになっているからです。
治験薬が原因で必要となった医療費：
治験薬を使ったことで何らかの健康被害が生じた場合、その治療にかかった費用は治験を依頼した製薬企業が負担します。
治験で自己負担が必要な費用
初診料・再診料：
初診料や再診料は通常の診療費用と同様に自己負担となります。
もちろん保険適用後の金額ですので、通院中の方はこれまでの再診料と変わりません。
治験薬を投与する前と後の期間に行う検査費用：
治験薬を投与する前に何らかの検査をしても費用はご自身の負担となります。
これは、「治験薬投与期間中の」検査・画像診断の費用は治験依頼者（製薬企業など）が負担するとなっているためです。
治験によっては患者さんの負担を減らすためにこの期間も検査費用がかからない場合もあります。
治験とは違う治療のための医療費：
治験とは別の治療のために使っているお薬や診療の費用は負担されません。
総合的には負担は少なくなる
「え？治験て全部タダじゃないの？」と思っていた方には申し訳ありませんが、全てが無料になるわけではありません。
もともと通院されていた方がご自身の治療の一環として治験に参加するのであれば、お薬代が治験薬に代わるのでその分の負担が減るイメージです。
ただ、治験協力費や負担軽減費として1回の来院あたり7000円程度の費用を受け取ることができるので、総合的に見ると医療費の負担は軽くなると考えられます。
治験の参加した時の費用については、参加前に読む「同意説明文書」にも記載されています。
分からないところはスタッフの方に確認し、納得したうえで治験に参加されてくださいね。
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